特別研究員
Research Fellowship for Young Scientists募集要項（RPD）
1. 申請資格・申請機関の確認
特別研究員事業の申請は、申請機関を通して行います。個人による申請は受け付けておりません。
申請資格については、募集要項を確認してください。
申請に関するFAQも参照してください。
2. 研究者養成事業電子申請システムのID・パスワードの取得
特別研究員事業の申請は、研究者養成事業電子申請システムを使用して行います。
申請者用のID・パスワードは申請機関で発行しますので、発行方法は申請機関の担当部署にお問い合わせください。
・体験版は電子申請のご案内（外部サイト）から
・操作手引は電子申請のご案内（外部サイト）から
※申請書の入力作業は、操作手引に記載の推奨環境で行う必要があります。
3. 申請書の作成について
申請書の作成にあたって必要となるのは以下の4つです。
①申請書情報の入力
②申請内容ファイルの登録
③評価書の作成（①の登録後、システムから評価書作成者に作成依頼を行います。）
④特別研究員奨励費応募調書の入力
詳細は、募集要項・申請書作成要領を確認のうえ、申請書の準備を行ってください。
特別研究員事業の申請は、申請機関を通して行います。個人による申請は受け付けておりません。
申請資格については、募集要項を確認してください。
申請に関するFAQも参照してください。
2. 研究者養成事業電子申請システムのID・パスワードの取得
特別研究員事業の申請は、研究者養成事業電子申請システムを使用して行います。
申請者用のID・パスワードは申請機関で発行しますので、発行方法は申請機関の担当部署にお問い合わせください。
・体験版は電子申請のご案内（外部サイト）から
・操作手引は電子申請のご案内（外部サイト）から
※申請書の入力作業は、操作手引に記載の推奨環境で行う必要があります。
3. 申請書の作成について
申請書の作成にあたって必要となるのは以下の4つです。
①申請書情報の入力
②申請内容ファイルの登録
③評価書の作成（①の登録後、システムから評価書作成者に作成依頼を行います。）
④特別研究員奨励費応募調書の入力
詳細は、募集要項・申請書作成要領を確認のうえ、申請書の準備を行ってください。
2024年3月中旬～5月13日（月）17:00
申請機関から日本学術振興会への提出（送信）
申請機関から日本学術振興会への提出（送信）
- 申請者から申請機関への申請書提出期限は、申請機関ごとに異なります。必ず、提出期限を事前に申請機関へ確認してください。
- 上記の期限後に提出（送信）があっても受理しませんので、時間には十分余裕をもって提出（送信）してください。
（※必ずご確認ください）
●「特別研究員の申請」に併せて「特別研究員奨励費（科研費）の応募」を同時に受け付けます。
申請者におかれては、募集要項等の各記載事項を熟読のうえ、申請書を作成してください。
●特別研究員奨励費の応募は、従来の「科研費電子申請システム」ではなく
特別研究員の申請に使用する「研究者養成事業電子申請システム」を使用して行います。
●特別研究員奨励費制度については、下記のリンク先で掲載しているページをご参照下さい。
・科学研究費助成事業（特別研究員奨励費）
※令和6年度からの科研費における論文のオープンアクセス化の推進及び研究データマネジメントに係る取扱いについては募集要領の内容と併せて、下記のリンク先で掲載している資料をご確認ください。
令和7年度応募についても本取扱いの対象となりますのでご留意ください。
科学研究費助成事業（科研費）に関する説明会（令和6年2月28日開催）資料
資料5 科研費における研究データの管理・利活用について（PDF/1.23MB）
特別研究員奨励費の応募に関することについては、研究機関を通じて上記リンク先記載の連絡先までお問合せください。
申請者におかれては、募集要項等の各記載事項を熟読のうえ、申請書を作成してください。
●特別研究員奨励費の応募は、従来の「科研費電子申請システム」ではなく
特別研究員の申請に使用する「研究者養成事業電子申請システム」を使用して行います。
●特別研究員奨励費制度については、下記のリンク先で掲載しているページをご参照下さい。
・科学研究費助成事業（特別研究員奨励費）
※令和6年度からの科研費における論文のオープンアクセス化の推進及び研究データマネジメントに係る取扱いについては募集要領の内容と併せて、下記のリンク先で掲載している資料をご確認ください。
令和7年度応募についても本取扱いの対象となりますのでご留意ください。
科学研究費助成事業（科研費）に関する説明会（令和6年2月28日開催）資料
資料5 科研費における研究データの管理・利活用について（PDF/1.23MB）
特別研究員奨励費の応募に関することについては、研究機関を通じて上記リンク先記載の連絡先までお問合せください。
※特別研究員奨励費の公募要領の内容が含まれています。
※特別研究員奨励費の公募要領の内容が含まれています。
＜注意＞
この様式は、日本学術振興会において定められたものです。各項目欄について、指定されたもの以外の項目の新設、記入しない項目の省略等、様式に加工を施すことはできません。
なお、各様式は、お使いの個々の動作環境によって、不自然な罫線のずれや改行、または文字化け等不具合が発生する場合があります。個々の動作環境にかかるお問い合わせには応じかねますので、その場合はお手数ですが適宜修正を施してご使用ください。
この様式は、日本学術振興会において定められたものです。各項目欄について、指定されたもの以外の項目の新設、記入しない項目の省略等、様式に加工を施すことはできません。
なお、各様式は、お使いの個々の動作環境によって、不自然な罫線のずれや改行、または文字化け等不具合が発生する場合があります。個々の動作環境にかかるお問い合わせには応じかねますので、その場合はお手数ですが適宜修正を施してご使用ください。
【申請者全員】
| 項目名 | 作成者 | 作成方法 | 見本・様式(PDF) | 様式(Word) |
|---|---|---|---|---|
| 申請書情報 | 申請者 | システムに入力 | 申請書情報見本（PDF/255KB） | |
| 申請内容ファイル | 申請者 | 様式に記入し、システムに アップロード（※１） |
申請内容ファイル様式（PDF/276KB） |
申請内容ファイル様式（Word/77KB） |
| 評価書１ | 研究中断前の受入研究者、現在の受入研究者、採用後の受入研究者のいずれか | システムに入力 | 評価書１見本（PDF/218KB） | |
| 評価書２ | 申請者の研究を よく理解している研究者 |
システムに入力 | 評価書２見本（PDF/217KB） | ー |
| 特別研究員奨励費応募調書 | 申請者 | システムに入力 | 特別研究員奨励費応募調書見本（PDF/584KB） | ー |
【希望者のみ】
| 項目名 | 作成者 | 作成方法 | 見本・様式(PDF) | 様式(Word) |
|---|---|---|---|---|
| 「⑨博士学位取得機関の情報、⑩履歴別紙」 | 申請者 | 様式に記入し、システムに アップロード（※１） |
「⑨博士学位取得機関の情報、⑩履歴別紙」様式（PDF/181KB） |
「⑨博士学位取得機関の情報、⑩履歴別紙」様式（Word/31KB） |
＊LaTeX形式の様式については、こちらのページをご覧ください。
申請内容ファイルの様式をダウンロードすることができます。
【注意】LaTeXは電子申請システムのサポート対象外です。
LaTeXにおいて作成された申請内容ファイルは、アップロードすることで受付できることは確認しておりますが、文字化け等の細部にわたる動作を保証するものではありません。
LaTeXホームページ
http://osksn2.hep.sci.osaka-u.ac.jp/~taku/kakenhiLaTeX/index.html
ミラーサイト
http://www2.yukawa.kyoto-u.ac.jp/kakenhiLaTeX/
（LaTeX形式の様式についてのご質問等はこちらのページをご覧ください。）
申請内容ファイルの様式をダウンロードすることができます。
【注意】LaTeXは電子申請システムのサポート対象外です。
LaTeXにおいて作成された申請内容ファイルは、アップロードすることで受付できることは確認しておりますが、文字化け等の細部にわたる動作を保証するものではありません。
LaTeXホームページ
http://osksn2.hep.sci.osaka-u.ac.jp/~taku/kakenhiLaTeX/index.html
ミラーサイト
http://www2.yukawa.kyoto-u.ac.jp/kakenhiLaTeX/
（LaTeX形式の様式についてのご質問等はこちらのページをご覧ください。）
「研究環境向上のための若手研究者雇用支援事業」の実施について
特別研究員-PD・RPDを受入研究機関で雇用することを可能とする「研究環境向上のための若手研究者雇用支援事業」を実施しています。
制度の概要および募集要項（研究機関向け）等については「研究環境向上のための若手研究者雇用支援事業」ページをご確認ください。
※所定の要件を満たし、「雇用制度導入機関」として登録された機関においてのみ雇用が可能となります。
制度の概要および募集要項（研究機関向け）等については「研究環境向上のための若手研究者雇用支援事業」ページをご確認ください。
※所定の要件を満たし、「雇用制度導入機関」として登録された機関においてのみ雇用が可能となります。
※事務担当者用利便性向上ツールはツール集をご確認ください。
当ホームページ上に掲載されているPDFファイルを閲覧・印刷いただく場合、Adobe Acrobat Reader が必要となります。
お持ちでない場合は、下記のリンクをクリックし、アドビシステムズ社のダウンロードページよりインストールしてください。
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・リンク先のウェブサイトは、日本学術振興会のウェブサイトではなく、日本学術振興会の管理下にはないものです。
・操作方法・不具合等は各事業者にご確認ください。
・この告知で掲載しているウェブサイトのアドレスについては、令和５（2023）年２月１日時点のものです。ウェブサイトのアドレスについては廃止や変更されることがあります。最新のアドレスについては、ご自身でご確認ください。
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